「講座+バスツアー」でディープなインバウンドを学ぶ 台湾、タイ、中国…JTBが「研究会」開催 – JAPAN style 訪日ビジネスアイ

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2017/02/17


201702091742_1.jpg昨年9月に開催された「台湾インバウンド基礎講座&カスタマージャーニーマップツアー」


2016年の訪日外国人観光客数が2400万人を突破。今後も大きな伸びが見込まれる。日本を訪れる外国人観光客のニーズを取り込めば、大きなビジネスチャンスにつながる期待は大きいものの、どんなビジネス戦略をとればいいのかつかめていない企業も少なくないのが実情だ。


旅行会社大手のJTBグループのJTBコーポレートセールスは、インバウンド需要の取り組みを模索するビジネスマンを対象に講座とツアーをセットにしたインバウンド研究会を立ち上げた。その国のインバウンド事情に詳しい専門家による基礎的に講義に加えて、観光客に人気となっているスポットを実際に見学し、現場事情を学ぶ実践的な内容になっている。


座学の後に訪日客に人気のスポットを巡る


201702201747_1-300x0.jpg午後には外国人観光客の人気スポットをめぐり、人気の背景を実地で学ぶ=東京・上野


昨年9月に開催されたインバウンド研究会「台湾インバウンド基礎講座&カスタマージャーニーマップツアー」。台湾ナンバーワンの訪日観光情報サイト「ラーチーゴー」を運営するジーリーメディアグループの吉田皓一社長ら現地の事情に詳しい3人の専門家を招き、最新の台湾インバウンド事情などについて講義が行われた。


吉田氏は、フェイブックの台湾からのフォロー数が50万以上に上り、「台湾で最も有名な日本人」との異名を持つ人物。サイトの運営を通じて、日本の訪れる台湾人観光客の傾向などをわかりやすく解説した。


吉田氏は「台湾からの訪日観光客の多くは、訪日して何をしようかフェイスブックなどソーシャルメディアを通じて調べています。SNSを活用したPRは効果が高いといえます」と語り、台湾人向けソーシャルメディアでのPR法などを伝授した。


午前中の講義に続き、午後からは都内で台湾人に人気のスポットをバスで視察。コーディネーターとして吉田氏も同行した。東京タワーフットタウン内にある、常設テーマパーク「東京ワンピースタワー」を視察したのを皮切りに、台湾旅行者に人気の小売店や宿泊施設などをめぐった。


最後は、監獄スタイルのレストラン「ザ・ロックアップ新宿店」(新宿区)で夕食をとりながら、店の責任者から直接、多くの台湾人観光客が来訪する背景などの説明を受けた。午前9時半に集合し、午後9時に解散するハードスケジュールながら、参加者からは「濃密な内容で、非常に参考になった」などと好評だったという。


訪日ビジネスのチャンスつかむきっかけに


201702151740_1.pngジーリーメディアグループの吉田皓一社長


JTBコーポレートセールスが同様のツアーを組んだのはこれが3回目だ。第1回は2015年9月に中国人観光客をテーマに企画。続いて、16年1月にタイ人観光客をテーマにした企画を開催した。


「旅行だけでなく、取引先の企業や団体、自治体の問題解決に役立つ新しいサービスを提供する場を提供したいというのが大きな目的です」とツアーを担当する新宿第五事業部グローバルビジネス推進課の秋庭孝之・法人営業マネージャーは語る。


机上で学ぶと同時に旅行者の目線で現場に接してもらうことで、すばやく新たなビジネスチャンスをつかむきっかけにしてもらう狙いがあるという。


企業のグローバルビジネスをサポートする同社では、2014年に初めてインバウンド産業の展示会を開催。インバウンド市場に関心を持つ企業や自治体などを対象にしたプロモーションを展開してきた。さらに実務に役立つ企画を提案しようと、講座とツアーを合体させたインバウンド研究会を立ち上げた。


コンセプトの柱は(1)インバウンドビジネスの第一線で活躍するビジネスパーソンが役立つ実践的な講義(2)訪日外国人観光客に接する専門家の分析・考察(3)旅マエ・旅ナカ・旅アトの各タイミングでの最適なアプローチ方法の検討(4)実際に体験して学ぶ。それぞれの国に詳しい専門家に取材し、それぞれの国の観光客に人気のスポットをリサーチしながらツアーのコースを設定している。


現場でなくては分からないポイントも


201702091742_2-300x0-279x0.jpg新宿第五事業部グローバルビジネス推進課の秋庭孝之・法人営業マネージャー


面白いのは、コースもそれぞれの国で特徴が表れているところだ。第1回の中国では、銀座の中国人に人気の焼き肉食べ放題店がコースに入っていたり、第2回のタイでは、浅草にあるメロンパン店がコースに組み込まれたりしている。


店の責任者などに話を聞くのだが、「例えば、それぞれの国の訪日客の喜ばれるポイントや、食事やトイレ事情で注意が必要な点など現場で普段から接していないと分からないような情報を教えてもらえるのです」と秋庭マネージャーは語る。


政府は2020年の訪日外国人観光客数を2016年の2倍近くになる4000万人に設定し、その目標達成に力を入れる。一時的な「大量買い」需要は沈静化したものの、訪日客の購買意欲は底堅く、インバウンド需要をいかに取り込むかは企業や自治体にとっては今後の成長の大きなカギを握るという点は変わってはいない。


JTBコーポートセールスでは、企業や自治体のインバウンド需要や各国の観光客の動向にアンテナを張りながら、新たな研究会の開催に向けた準備を進めている。

 


(提供 株式会社JTBコーポレートセールス)










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